日本側メンバー
金沢大学
古内正美 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系 教授 （大気環境工学） プロジェクト代表 総括GR・GR3（社会実装）リーダー
畑 光彦 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系 教授 （大気環境工学）プロジェクトサブリーダー GR1（大気汚染評価）リーダー・ GR3メンバー
松木 篤 金沢大学環日本海域環境研究センター 准教授 （大気環境科学） GR3（GR1）メンバー
Dr. Worradon Phairuang 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系 特任助教 （大気ナノ粒子）GR1（GR2/GR3）メンバー
Dr. Amin Muhammad 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系 博士研究員 （都市大気環境）
橋本喜代太 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系研究協力員（タイ・プリンスオブソンクラ大学プーケット校 教授） （データサイエンス） GR2（リスク評価）（GR3）メンバー
池盛文数 金沢大学環日本海域環境研究センター連携研究員 （大気汚染モニタリング）GR1（GR2・GR3）メンバー
和田 匡司 金沢大学理工研究域地球社会基盤学系研究協力員 （大気汚染モニタリング）GR1（GR2・GR3）メンバー
長崎大学
鳥羽 陽 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 教授 （衛生化学）GR2リーダー（GR3メンバー）
大阪公立大学
柳本豪一 大阪公立大学 大学院情報学研究科 学際情報学専攻 准教授（機械学習）GR2（GR3）メンバー
大阪大谷大学
那須正夫 大阪大谷大学 薬学部薬学科 教授（衛生薬学，微生物）
㈱パーティクルプラス
水野真人 ㈱パーティクルプラス代表取締役 GR1（GR3）メンバー
カンボジア側メンバー（各機関主要メンバー）
カンボジア工科大学 (Institute of Technology of Cambodia, ITC)
H.E. Po Kimtho 学長（カンボジア側研究代表）
Dr. Or Chanmolyリサーチイノベーションセンター長 カンボジア側コーディネーター 総括GRメンバー、GR3カンボジア側リーダー
国立経営大学 (National University of Management, NUM)
Dr. Ly Sokheng Vice-Rector in charge of Financial Affairs and Research Coordinator NUM研究者代表 総括GRメンバー、GR2/GR3メンバー
健康科学大学 (University of Health Sciences，UHS）
Dr. Bory Sothavireak，薬学部副学部長，UHS研究者代表 総括GRメンバー、GR2カンボジア側リーダー GR3メンバー
環境省 (Ministry of Environment, MoE)
Mr. Thiv Sophearith環境保全副総局長， 総括GRメンバー、GR3カンボジア側リーダ、GR1メンバー
実施体制（図１）
研究グループ
総括グループ プロジェクト活動全体の総括、プラットフォームの活動計画立案等
グループ１（GR1） 大気汚染の現状把握（モニタリング網管理運営・情報分析等）
グループ２（GR2） リスク評価（マクロ・ミクロ視点の健康リスク評価、改善シナリオ提案等）
グループ３（GR3） 社会実装（情報発信、国際ネットワーク構築、プラットフォーム運用体制構築等）
評価委員会 Joint Coordinating Committee (JCC)
日本側：JICA、JST、カンボジア側：環境省、教育省
図１ 実施体制
カンボジア/東南アジアの大気汚染
カンボジアは急速な経済成長を続けている開発途上国のひとつであるが，経済発展の一方で環境インフラの未整備が原因となった様々な健康リスクが懸念されている。大気汚染はその代表例であり，多くの途上国と同様にその対策は後回しになってきた。急速な経済発展に伴う道路交通，建設工事，家庭用薪燃料の燃焼，廃棄物や農作物残渣の無秩序な野焼き等が急増する一方で，こうした状況を改善するための環境モニタリングのインフラおよび得られる情報を適切に施策に反映できる人材・体制が不足していることが，カンボジアの大気汚染の状況をより深刻なものにしている。またカンボジアの位置する東南アジア地域では，農業残渣の大規模な野焼きや農業が関連した森林火災の影響が隣接する国間で相互に影響しあい，大きな問題となっている。
＜補足＞
金沢大学による調査結果によれば，プノンペン市内のPM2.5 の2020年平均濃度（70µg/m3)は世界最悪と言われるニューデリーの8割超，東京の道路端の約4.4倍で，微粒子汚染が深刻な現状にあり，PM2.5の年平均濃度が10年間で約1.5倍である一方で，PM0.1は約2.3倍と，主に道路交通を起源とする超微粒子汚染が顕著になっている。また農業残渣の大規模野焼きと連動した微粒子汚染も明らかになっている。こうした状況は，急速な経済発展に伴う道路交通，建設工事，家庭用薪燃料の燃焼，廃棄物や農作物残渣の野焼き等が急増する一方で，これらの管理が適切でないこと，それを規制・指導するための環境モニタリングのインフラおよび得られる情報を適切に施策に反映できる人材・体制が不足していることが，その主な理由となっている。